ECMJ(株式会社ECマーケティング人財育成)

商品コード(商品ID)として自社コードが必要になる理由【no.1999】

 商品コード(商品ID)として自社コードが必要になる理由。

 EC事業を成長させる過程の中で、避けて通れないのが商品マスターの作成です。これはオリジナル商品、小売り商品の販売に関わりません。商品データの情報と認識の統一。また商品データの集計・分析のため、商品マスターの作成が必要になります。

 そして商品マスター作成の軸になるのが「商品コード(商品ID)」の作成です。商品データをマーケティング活用するためには、自社コードの設定が必要になります。今回のECMJコラムは自社の商品コード(商品ID)の設定についてです。

データ分析をおこなうからこそ自社コードが必要

 まず前提として、今後商品データの集計と分析をおこなう可能性がないならば、自社の商品コード(商品ID)は必要としません。メーカーが設定した商品コードや、JANコードを自社コードとして代用する手もあります。「この商品はこの商品である」と商品マスター上で最低限認識できれば良いわけです。

 ただ、商品コードをマーケティングデータとして活用するならば話は変わってきます。自社コードの作成が必須になります。まず、なぜメーカー設定のコードやJANコードが宜しくないのかという話です。

メーカーコードはルールがメーカーによって異なる

 メーカー設定の商品コードはあくまでメーカー自身が設定しているものです。いわばメーカー(もしくは取引先)自身の自社コードです。このメーカーコードは各々の企業にルールがあり、そのルールは統一されていません。たとえばコードがアルファベットであるもの数字であるもの。たとえば桁数が異なるもの。ルールがまちまちであるため、これらの集計には限度が出てしまいます。

 また、必ずしもメーカーコードが設定されている取引先ばかりではありません。メーカーコードがない会社もあります。商品にコードを持たせないわけにもいきません。この場合、自社コードをつけることになります。商品マスターの成長過程をすべて見ているスタッフは理解できます。しかし、途中から参画したメンバーにはわけのわからないルールになってしまうのです。

JANコードが商品コードに不向きな理由

 またJANコードの活用もおすすめできません。ひとつにはJANコードは必ずしも1SKUに対して1コードが割り当てられているわけではないのです。場合によっては、同一商品の色違い、サイズ違いも同じJANコードである可能性があります。

 そしてメーカー側がJANコードをあるタイミングで別の商品に振り直す可能性もあります。こうなると社内での認識は不可能です。過去のデータを集計したマーケティングデータもズレていってしまいます。あくまで商品コードは「絶対的1対1」のユニークなものでなくてはいけません。

ECMJの自社コードを参考までにご紹介

 では自社コードはどのように設定をすればいいのか。過去のECMJコラムでは自社コードに取引先情報やカテゴリ情報を付与する方法もお伝えしましたが、基本的には通し番号で問題ありません。ただ「0001」など「0」からのスタートは文字列上問題がでますので、「1以上の数字」もしくは「アルファベット1or2文字」からのスタートが望ましくあります。

 また通し番号の桁数ですが、多ければ多いほど安心ではありつつも、データベースの容量を重くしてしまうデメリットもあります。向こう5年でどれくらいのレコードが増えるかを予測し、通し番号の桁数をきめましょう。例としてECMJの場合、アライアンス先は「A0001」から、パートナーは「P0001」から、顧問先は「K0001」からの通し番号で自社コードを設定しています。ご参考まで。

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石田 麻琴 / コンサルタント

株式会社ECマーケティング人財育成・代表取締役。 早稲田大学卒業後、Eコマース事業会社でネットショップ責任者を6年間経験。 BPIA常務理事。協同組合ワイズ総研理事。情報産業経営者稲門会役員。日本道経会理事。 UdemyにてECマーケティング講座配信中。 こちらから