3つの集客方法の整理ができれば、トレンドワードに惑わされない【no.1180】
(前回はこちらです)
「どうやってお客様にその存在を知ってもらうか?」これが詰まるところインターネット戦略のいきつく場所です。
*新しいお客様にリーチする3つの方法
インターネットを活用して新しいお客様にリーチするためには、3つの方法しかありません。本やセミナー、WEBサイト、様々な情報を浴びていると日々新しい集客手段が生まれ、様々なアプローチを勉強しなければいけないように感じますが、3つの方法だけにまとめることができます。
①インターネット広告
広告費をかけて新しいお客様に知ってもらう方法です。
②検索
お客様がGoogleやYahoo!などの検索エンジンで情報を探したときに、検索結果の一覧に出てくることで新しいお客様に知ってもらうという方法です。
③メディア
Yahoo!JAPANやスマートニュースのような法人のメディアに取り上げられる、もしくはfacebookやtwitterのような個人のメディア(SNS)で拡散される
いずれかです。
実はインターネットを活用しての新規顧客の集客方法はこの3つに集客されます。
この原理を押さえておくと、SEO対策もアフィリエイト広告もYoutubeや動画の活用もインスタグラムもリワード広告もDSP広告も、どこに収まるのか整理ができるようになります。インスタグラムだ、動画広告だ、と新しいものはトレンドキーワードになりがちです。この集客方法の整理の仕方を知ることで、トレンドキーワードに流されないように気を付けてください。
*インターネット広告とメディアの問題点
さて、インターネット広告、検索、メディア、集客方法としてこの3つを紹介しましたが、インターネット広告とメディアによる「新規顧客へのリーチ」にはちょっとした問題があります。
まずはインターネット広告。インターネット広告の問題は「お金がかかる」ということです。広告なのですから、お金がかかって当然です。もちろん広告のかけ方や運用改善によって対広告費による費用対効果を上げることは可能です。また、商材や業界などによってはインターネット化の進みが遅く、先んじて効率的に広告効果を出すことができる分野があることも否定しません。しかしお金をかけることですから、基本的には大資本の会社が有利ということになります。
そしてメディアです。メディアによる情報の発信や拡散は、法人もしくは個人のメディア側の人間が「新しい」「面白い」「変わっている」などと捉えることで始まります。仮に自社が面白い商品を作っていたり、新しいサービスを開発していたりしても、メディア側の人間が「発信する価値がある」と思わなければ人に伝えられることはありません。つまり、メディアによる新しいお客様へのリーチは、非常に他力本願な部分があるのです。
*自助努力の方法は「検索」一択になる
インターネット広告による新しいお客様へのリーチは結局大資本が有利です。メディアによる新しいお客様へのリーチはメディア側が反応してくれるかという他力本願の部分があります。こうなるとインターネットを活用して新しいお客様にリーチする、自助努力の方法は「検索」一択になってしまうのです。
さあ、集客手段として検索のひとつだけが残ったわけですが、「検索を増やす=ブログを書く」ではありません。検索エンジンの最大手で、すでに世の中的には社会的な役割をはたしているGoogleはこう言っています。
WEBサイトの価値を上げるためには(つまり、検索にヒットし、検索の上位にくるためには)、「有益なコンテンツを積み重ねてください」と。
つづきはこちら。
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