「検索」で新しいお客様に知ってもらうための「原理原則」。（前回はこちら）
検索順位が変化した場合、まずは「自社の原因」を探します。「自社の原因」を探した後に考えるのが、「他社の原因」です。この「他社の原因」を探すのは容易ではありません。
ひとつには、「他社が何をやったのか（どんな施策を打ったのか）」は後追いではわかりづらいということです。自社の商品ページの検索順位が下がり、それが他社の商品ページの検索順位が上がったことが原因と考えられたとしても、当然ながら、その「他社の商品ページの検索順位が上がった」という結果を知ってから、その原因を探していかなければいけないわけです。
物事は「原因→結果」の順番で流れていきます。「結果→原因」というように、結果の方が原因よりも先に起こるということはありません。原因を掴むためには、「競合のお客様」になってしまうのが最も良い方法だと思います。正直そこまで競合のネットショップに興味がなかったとしても、定期的に競合のネットショップにアクセスし、たまに商品を買ってみる。メールマガジンにも登録し、新作情報や販促・キャンペーンの情報を受け取っておく。「競合のお客様」になっていれば、原因を掴める可能性がグッと上がります。
お客様になる、定期的にネットショップにアクセスしてみる、メールマガジンを購読する、ということを考えた場合、１０や２０のネットショップを競合としてマークするのは無理です。情報が多すぎて、結果的にまったく原因を掴めない、ということになってしまいます。おすすめなのは、まずひとつのネットショップを競合店舗と位置づけ、そのネットショップの動きを伺う癖をつけることです。癖をつけると、どこに動きがあったのかひと目でわかるようになります。そうなったら、もうひとつもうひとつとチェックする競合店舗を増やしていくのです。
検索順位の変動が「他社の原因」によって起こる場合、その施策がわからないと同時に、「定量的」な効果の具合もわからないのが厄介です。
「自社の原因」であれば、「自社の起こしたアクション」もわかりますし、「それによって得た数値的な定量的効果」もわかりますし、その結果としての「検索順位の変動」という３つを繋ぎ合わせることができます。この３つを繋ぎ合わせることができれば、「さらなる検索順位の変動」を起こすために、「どれだけの数値を出せば良さそうか」そして「そのためのアクションの具合」を予測することができるようになるわけです。インターネットマーケティングとしては、ここの部分の活用が勝負のポイントであることは言うまでもないですよね。
しかし、「他社の原因」によって起こった場合、「競合のお客様」になっていたとして、「他社の起こしたアクション」と「検索順位の変動」を確認できたとしても、「アクションによって得た数値的な定量的効果」は測り知ることができません。近所のスーパーが特売セールをおこなったというようなことであれば、実際にそのスーパーに行ってみて、１時間でどれくらいのお客様が買い物袋を持って出てきたかとか、レシートの発行番号をチェックするとかして「定量的効果」を確認することはできますが、インターネットだとこれが全くわからないんですね。（グレーなツールを使った場合は別）
なので、検索順位の変動を考える上で、基本的には「自社の原因と結果、検索順位との相関性」と「他社の原因、検索順位の相関性」を見ておいて、それでも理屈がつかないようであれば、「検索アルゴリズムの変化」だと捉えれば良いと思います。
つづきはこちら。
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